函館市/函館市地域史料アーカイブ

函館市史 通説編2

第2巻 第4編 箱館から近代都市函館へ

第4章 都市形成とその構造

第3節 都市基盤の整備

3 上水道敷設

 函館が横浜に次いで近代上水道が敷設されたことは、当時の都市としての先進地であったことを意味していよう。それでは、この都市整備が市街に何をもたらしたのか、そしてその結果が新たに何をもたらすことになったのかを『函館商工会沿革史』を参照しながら述べてみよう。
 水道の敷設は飲用水と消火水を供給することが大きな目的であり、「給水栓」と「防火栓」の設置がそのことを如実に示している。この2つの供給はそれぞれの利益や影響を市街地に与えることになった。まず、飲用水の供給は家事用、営業用とに分けることができ、船舶に対する売水などは収入源として重要であった。しかし、もっとも留意しなければならない点は、水道創設にむけての起因とも考えられるコレラの予防に効果があったことである。つまり「明治二十三年ノ如キハ虎列刺病流行ノ勢アリシモ、当港幸ニ此憂ヲ免レタルモ実ニ水道ノ功績尤モ多キニ居ルナリ」と同年のコレラの流行に際して2名の患者のみですみ、その効果を実証した結果となった。
 さらに、水道は生活基盤を改良し、井戸の有無に規制されていた居住空間を拡大する要因ともなった。このため「水道落成ノ翌年即チ明治二十三年以来尤モ著シク戸口ノ増加シタルモノハ元町、汐見町、曙町、天神町、旅籠町、台町、船見町、青柳町、海岸町、東川町、西川町、宝町、船場町、真砂町等トス是等ハ従前尤モ水ニ不便ナル箇所ナリシモ一朝水道ノ成ルニ及ンテ忽ヲ新築ノ家屋櫛比スルヲ見ルニ至レリ」と戸数の増加にともなう居住空間の広がりがみられ、表4-28もそれを裏付けている。その中でも元町、船見町、汐見町などは「其地高燥ニシテ眺望ニ富ミ好位置ニ在リト雖モ、惜イ哉水ニ乏シキカ為メニ棲住ニ便ナラサリシナリ」という場所であったのが、この水道の影響により居住地としての優越性を持つことになり、商人層の居宅地として利用されるようになった。

明治30年代の基坂での消化訓練

 次に消火水の供給は直接的には「一度類焼戸数ニ於テ平均三戸七分八厘ノ減少ヲ見ル水道ノ防火上ニ於ケル効用大ナリ」という消火能力の向上をもたらした。ちなみに明治23年には消火栓の利用という面において、腕用ポンプから英国製手引水管車5台が装備されている(『火災沿革史』)。この消火能力との関連で水道施設は「火災ノ憂ヲ免レヌ一方ニ廉価ナル火災保險ヲ付スルノ便ヲ得タルニ依リ其改良ヲ促カスニ尤モ効アリ、而シテ其改良ノ著シキモノハ貸家ニシテ今日ノ貸家ヲ以テ従前ノ貸家ニ比スレハ實ニ雲泥ノ差アリ」と家屋改良を促進することになった。函館新聞も明治23年から24年にかけて新築家屋の紹介を連載しており、その中に長屋も多く含まれていた。つまり長屋も資産財としての意味を有し、不動産経営の一翼をになうようになってきたものと推察できるのである。
 このように当時における水道の敷設は、単なる都市整備ということだけでなく、都市形成に及ぼす影響も大きかったし、そのために新たな事象をも誘因することになった。その新たな事象とは、ひとつには地価の高騰であり、もうひとつは水道既施設の限界という2点である。つまり都市整備が進展すれば良い生活環境を求めて新たな需要が高まり、人口も増加する傾向にあった。その結果として「全区一般地価ノ騰貴ヲ顯ハセリ、而シテ其高低ノ最モ甚タシキハ東川町、西川町、大森町ノ方面ニシテ之ヲ水道布設前ニ比スレハ十倍以上ニナルモノアリ其他高低ノ少キモノト雖モ二三倍以上ニ昇レリ」という事象を生むことになった。
 またこの人口増加に連動して、当初創設水道は10年後の給水人口を6万人と想定したのに対し、5年目にして早くもその人口を超えるに至った。そのために明治26年11月15日の区会より、水道増設へむけての具体的な動きがみられ、次のような経緯で進められた。
 
第1次拡張事業有志者の工事調査費の要請-区会-調査委嘱-設計書提出-区会-水道増設委員の委嘱-内務省へ申請-認可

 
 水道増設事業の内容については、明治27年3月19日付で提出した次の上申書のとおりで、その結果は同年6月15日に内務大臣の認可を得ている。
 
       函館区水道増設ノ義ニ付上申
函館区水道ノ義ハ去ル明治二十一年六月区内人口六万人ニ対シ一人一日ノ消費高ヲ十五「ガロン」ト見做シ布設セシモ、爾来人口日ニ月ニ増殖シ今ヤ其数殆ント六万三、〇〇〇余人ニ達シタルト、船舶ノ出入最モ頻繁ナルカ為メ頓ニ需要供給其平ヲ失シ将ニ欠乏ヲ告ントスルニヨリ専ラ之レカ濫費ヲ防制スルト雖モ、冬期ニ在テハ管中忽チ氷結シ用水ノ疏通ヲ止ムルカ為メ、無止其水口栓ヲ開放シ置カサルヲ得サルカ如キハ之レカ濫費タルヲ免カレスト雖モ、天候ノ然ラシムル処又是レヲ如何トモスル不能、依之配水池ニ於テ沈殿時間十二時間タルヘキヲ短縮シテ十時間トシ漸ク維持シ来リシモ、尚今日ノ現況ヲ以テ押移ラハ期年ナラスシテ供給ハ其需要ニ応スル能ハサルヤ必セリ、水道ノ要タル恰モ区内六万三、〇〇〇余人ニ対スル乳汁ト、一般依之以テ皆安全ニ生息シ又火災ニ際シテハ之ニ依テ以テ財産ノ安寧ヲ保ツモノナルカ故、之カ欠乏ヲ来スニ於テハ区内六万三、〇〇〇有余人ノ生命ト財産トニ及ホス影響容易ナラサルヲ以テ、今回当臨時区会ハ水道条例ニ基キ別紙設計並ニ図面ノ如ク水管ヲ増設シ、人口十五万ヲ予定シ而シテ一日一人ノ消費水量ヲ十六「ガロン」ト見做シ、以テ区民ノ生命ト財産トヲ保持セン事全会一致ヲ以テ決議候ニ付右ノ趣旨御採用ノ上工事起工ノ義御許可相成度此段上願仕候也
   明治二十七年三月十九日         函館区長  財部羌
       内務大臣  伯爵 井上馨 殿
(明治二十七年「水道」函館市水道局蔵)

 
 増設工事は明治27年9月1日に着工し、29年10月31日に竣工しており事業費については表4-29のとおりである。この第1次拡張工事により、函館の水道事情は施設能力が創設時に比べ約3倍の規模となり、明治40年頃までの需要に対して安定して給水することができた。また消火栓が増設され、本格的な圧力水が使用できる消防体制となり防災能力も高められた。ちなみに水道の個人利用のための分水も明治25年12月調によると営業用98か所、家事用215か所が同35年には506か所と791か所に激増しているのである(『函館商工会沿革史』、明治35年7月18日「函館公論」)。
 
 表4-28 水道竣工前後の給水箇所数の比較
地区
町 名
井戸数
仮水道
創設時
増設時
(1)
東浜町
仲浜町
西浜町
幸町
豊川町
船場町
汐留町
真砂町
小計
28
11
10
4
4
12
4
1
74




11


2
13
6
3
5
2
9
3
1
2
31
5
4
5
2
8
4
2
3
33
(2)
弁天町
大町
末広
地蔵
小計
38
36
88
13
175



6
6
4
3
7
3
17
6
3
7
3
19
(3)
鶴岡
若松
海岸
小計
2
3
2
7
11
13
1
25
7
11
11
29
8
9
11
28
(4)
鰪澗町
大黒町
旅籠町
天神町
鍛冶町
富岡
会所

相生町
寿町
蓬来町
西川町
恵比須町
駒止町
小計
2
27
2
4
5
4
6
22
1
43
5
14
2
137










14


14
0
6
5
8
5
3
4
4
3
7
12
5
2
64
1
8
5
8
5
3
4
7
3
9
10
7
2
72
(5)
山背泊
台町
船見町
元町
汐見町
青柳町
谷地頭
住吉町
春日町
曙町
宝町
東川町
大森
音羽町
高砂町
小計
5
2
5
2
7
5
6
2
8
2
9
27
13
0
0
93











15

5
5
25
4
2
10
7
2
4
3
3
3
3
5
25
4
6
4
85
4
2
14
8
3
9
4
3
3
6
5
32
4
6
7
110
総計
486
83
226
262

 『函館商工会沿革誌』、明治22年「区会」、『函館増設工事報告書』より作成
 
 表4-29 函館水道増設工事費
収入の部
公借金
補助金
雑収入
合計

230,000.000
73,333.000
5,094.491
308,427.491
支出の部
建設費(高区・結合井)
水管及制水器具費
運搬費
電話線費
建築事務所費
水源手入費
建設費(低区)
区費へ組替高
合計

32,984.381
152,168.443
4,557.472
280.203
17,295.623
664.247
9,068.565
73,333.000
290,351.934
収支
18,075.557

 『函館市史』統計史料編より作成